「共に生きる」スタディグループ:東日本大震災被災者支援 ボランティア、支援活動調査報告

 「共に生きる」スタディグループでは、メンバーから希望が挙げられていた東日本大震災支援活動について実施可能性を調査するため、2011年12月、宮城県気仙沼市、福島県若松市を訪問しボランティア活動を通じた視察を行いました。以下は参加学生からの報告をまとめたものです。

宮城県気仙沼市視察
 12月3日、4日、公益社団法人シビックフォースのサポートを得て、被災地の状況視察とともに、徽音祭の際に販売したミサンガを製作している気仙沼ボランティアネットワーク聖敬会の訪問し、ミサンガの袋詰めや日曜児童館を行ったり、仮設住宅で週末に開催された「たこ焼き」イベントに参加しました。
 まず、最近では報道でもあまり震災関連のことを耳にしなくなっていたこともあり街はもとの姿を取り戻しつつあるのではないかと思っていたため、震災から約9カ月が経った今も、漁港付近の建物は崩壊したままであり、瓦礫もあちこちに残っていることに非常に驚きました。
 現地の支援団体の話を伺うことで、被災者への支援には、支援する側の押し付けでなく、被災地が日々変化する中、現地の方々が求めているのはどのようなことなのかを考え、活動内容をそれに合わせ日々変化させていくことは支援を行う上で重要なことであると感じました。また、支援の形は様々であっても、「被災地の方々が今後自らの力で、個人の尊厳を持ちながら生活していけるようにしていくために」という視点をもつことは様々な支援に関して共通して重要であると言えるのではないかと考えました。
 今回の視察で大きかったのは、被災された方の生の声を伺えたことです。仮設住宅を訪問した際には、住民の方々が温かく迎えてくれ、震災当日から現在までの生活について話をしてくださり、改めて自身も震災という出来事に今後も向き合っていくべきだと感じました。被災地の関心が少しずつ薄れている今、5年後、10年後を見据えた継続的な支援の必要性を改めて感じました。毎年一定の学生数がいる大学というのは、長年にわたる継続的な支援を行いやすいため、継続的な支援に焦点を置き、国内外に東日本大震災に関して発信していく役割を担えると思います。今後は学内での活動報告、東ティモール視察や本学で開催される国際シンポジウムの機会に海外の学生と震災をテーマに交流を持ちたいと考えています。

(理学部 根本 郁)

福島県会津若松市仮設住宅での餅つき大会ボランティア
 12月9日、10日、特定非営利活動法人 ADRA JAPANのサポートで、福島第一原子力発電所のある大熊町の住民が避難している河東学園仮設住宅を訪問し、餅つき大会に参加し、準備や雑煮作りを手伝い、また「がん茶」メンバーとしてハンドマッサージ、フットマッサージの施術も行いました。
 自治会長のご厚意により、集会所の一部屋をお借りして行ったハンドマッサージとフットマッサージでは、餅つきのために人が集まっていたということもあって、たくさんの方が立ち寄ってくださり、お話をしながら楽しい時間を過ごしました。もともとハンドマッサージボランティアを行う大きな目的には、ハンドマッサージというツールを介して被災者の方々のお話を聞き、溜めこんでいるストレスを吐き出してもらうことがありますが、今回はお話を聞くという点でとてもハンドマッサージが有効だということを再認する機会になりました。マッサージの際に腕や足をまくりながら「避難してからやることがなくて太っちゃったのよね。」という言葉から始まり、大熊町での暮らしや避難生活の苦労、原発の話もあれば、色々なうんちくを聞かせてもらったり、冗談を言い合ったりと、マッサージを通じてとても良い関係をつくることができました。
 今回も私たちはお手伝いをするために行きましたが、むしろ気を遣って色々していただきました。私たちが東京の学生として被災地に行くとき、外部者としてどう関係をつくり、どう活動していけるのか、今後も考えていかなければならないと思います。これまで女子大生の強みを活かした支援として、女性支援や子ども支援を中心に考えてきましたが、男性女性を問わず、女子大生と話して元気になったという言葉をもらい、仮設住宅への支援で見過ごされがちな男性支援にも活かしていけるのではないかと思います。
 ハンドマッサージをしているときに、ある女性が「本当に欲しいのはこういう支援なのよ。」と言ってくださいました。支援を受ける段階から自立の段階へと移ってきているということはよく耳にしますが、これからも必要とされる支援もあると思います。ハンドマッサージのボランティアは今後もぜひ機会をつくって続けて行きたいと考えています。

(文教育学部 植村 奏水)


 今後はこれらの2つの活動を通じて得た経験を、学内の報告会、A-WiL国際シンポジム、他大学との交流、海外の活動など国内外で東日本大震災の状況を伝える場を作り、多くの方々と議論を重ね、今後の継続的な支援活動に繋げていく予定です。