お茶の水女子大学
HOMEENGLISH
お茶大アカデミック・プロダクション人材育成システム改革の構想と概要メンバー
挑戦する研究力と組織力を備えた若手育成
HOME人材育成システム改革の構想と概要

人材育成システム改革の構想と概要

機関の現状

 お茶の水女子大学の研究の特色は領域融合性と先進性にある。
 平成19年度には大学院を人間文化創成科学研究科に改組してこの点を強化し、先端融合部門を設置した。これに伴い、量子情報学、シミュレーション科学を含む6分野を当面の重点分野とし、量子情報分野では世界的に著名な教授、若手准教授を学長の戦略的人事によって配置した。
 本学は小規模大学ながら、21世紀COEの2拠点を有し、世界的拠点を形成してきたことに加え、今後新たな分野で本学の優れた業績をさらに発展させ世界的拠点を形成する体制を強化している。

人材システム改革・若手研究者育成の構想

人材システム改革の要点
 役員会直属の人材育成組織「お茶大アカデミック・プロダクション」を設置し、大学院先端融合部門と協働して新分野に挑戦する若手研究者をテニュア・トラックに適する人材として育成する。

人材育成メソッド

若手研究者育成システムの具体的な内容
 国際公募によって採用する9名程度の特任助教を採用し、独立した研究環境を構築するための研究費と研究スペースを提供する。各特任助教には、その資質に応じて、それぞれに0〜1名の特任リサーチフェロー(RF)計9名を配置する。大学院先端融合部門の教員との共同研究、学部・大学院での英語による教育訓練を実施することに加えて、役員や協力教員メンターが学外ポストへの挑戦のノウハウや競争的資金獲得の手だてを伝授することによって、研究力、教育力、組織力を強化し、テニュア・ポストに適した人材を輩出する。そして本学としては、プログラム終了時に3名〜4名程度の准教授を採用する予定である。

ミッションステートメント

 新分野の研究に挑戦する若手研究者が、リーダーとしての素養と、生活者の視点を合わせもって研究する能力を備え、自立することが基本的目標である。
 中間時には、①公募で採用した特任助教の研究業績の評価、②大学院専門科目の英語による講義の実施、③マネジメントの訓練を目標とする。
 終了時には、①インパクトファクターが上位の専門誌への論文掲載、②学部専門科目の教育実績、③学会・シンポジウムの企画、④学内外の専任ポストへの就職が目標である。また、構築した自立的若手人材育成のシステムモデルを外部に発信する。

(1)人材システム改革構想の概要
 本システム改革の目標は、若手研究者の育成と国際競争力の強化にある。
 平成18年3月に閣議決定された第三期科学技術基本計画において、5年間に「女性研究者の採用目標を自然科学系全体として25%とする」数値目標が設定された。また、国立大学協会は、2010年までに国立大学の女性教員の比率を20%に引き上げる目標を掲げた。お茶の水女子大学では、女性教員が教授、准教授、特任助教合わせて40.0%、自然系の女性教員の割合は30.1%である。本学で学んだ博士学位取得者は、大学や研究所でテニュアなポストに就き、国内外の女性研究者・教員の増加に貢献してきた。この実績をもとに、若手研究者育成と国際競争力の強化のための人材システム改革を実施する。
 このプログラムでは、役員会直属の人材育成組織「お茶大アカデミック・プロダクション」を新たに組織し、若手研究者が自由に新領域に挑戦できる環境を整備する。また、役員会と教員は、研究費を獲得する手法を伝授し、准教授ポストに推薦するなど、シニア教員としての役割を担う。
 この人材育成メソッドによって研究能力を高め、教育能力と組織運営能力を鍛え、国際的に活躍しうる力を備えた挑戦する若手研究者の輩出が、この人材育成システム構想の意図するところである。

(2)3年目における具体的な目標
 国際公募によって採用された特任助教は中間時までに以下の目標を達成する。
 独立した研究の推進、大学院における専門科目の講義や専門レベルの英語による講義の訓練、外部審査員を含む中間評価。
 お茶大アカデミックプロダクションでは、インパクトファクターが上位の専門誌への論文掲載を推進するだけでなく、独創性の高い研究成果は、インパクトファクターとは関わりなく高く評価することで、特任助教を激励する。

(3)実施期間終了時における具体的な目標
 実施期間終了時までに、大学院、学部での教育能力を強化、学会のシンポジウム企画や国際会議の企画への参加を通して、教育力と組織力を身につけ、テニュアつきポストを獲得しうる人材を育成する。

(4)実施期間終了後の取組
 「お茶大アカデミック・プロダクション」は、実施期間終了後も若手人材育成に継続的に取り組み、研究教育機関で活躍できる若手研究者を恒常的に育成し、次世代を担う教育・研究者集団のリーダーを、広く他の大学・大学院や各種研究所、企業などに供給する。

(5)期待される波及効果
 本プログラムによって形成・検証された「挑戦する自立的若手人材育成システム」は、人材育成のプロトタイプとして普及可能であり、多くの研究教育組織を活性化し、研究者の国際競争力の強化にも寄与しうるシステムである。

Copyright(C)Ochanomizu University. All Rights Reserved.